被害者本人が通院のために実際に支払った交通費については、交通事故による損害と認められるのが原則です。

 しかし、タクシー代については、通院にタクシーを利用することが必要かつ相当と認められる場合に限って、交通事故による損害と認められます。
 そのため、加害者側の保険会社がタクシー利用の必要性や相当性を争い、タクシー代の支払いを認めないということもあり得ます。話が付かなければ、最終的には裁判の中でタクシー利用の必要性や相当性について争うということになります。
 そして、通院にタクシーを利用することが必要かつ相当と認められるかについては、怪我の部位や程度、症状の有無、被害者の年齢、他の交通機関の有無や内容といった事情を考慮して判断されることになります。
 例えば、怪我の部位が足や膝など歩行に直接関連するところであるため歩行困難を伴う場合や、他の公共交通機関がない場合などについてはタクシー利用の必要性や相当性が認められやすいと言えます。
 
 なお、タクシー代を請求する場合には、タクシー代の領収証などにより利用日時や金額を立証していくことが必要になりますから、タクシー代の領収証等の資料はきちんと保管しておく必要があります。

 また、タクシー利用の必要性や相当性が認められない場合であっても、公共交通機関の運賃や利用料の範囲内で交通費が認められますので、電車やバスに乗った場合にどれくらい料金がかかるのかを調べておくと後で役に立つこともあるでしょう。