症状の重さや医療機関までの距離等の様々な事情を考慮して、タクシー代が請求できる場合があります。

通院のために実際にかかった交通費は、加害者に対して請求することが可能です。しかし、何の制限もなくいくらでも請求できるわけではありません。つまり、相当といえるような範囲の交通費だけが、加害者に対して請求できるのです。

この点、タクシーについては、自家用車や公共交通機関よりも高額の料金がかかりますので、通院のためにタクシーを利用することが常に相当と認められるわけではありません。例えば、ごく軽い打撲の場合に、通院のためのタクシー代を加害者に請求するのは困難です。

そして、タクシーの利用が相当といえるかどうかは、怪我の部位・程度、被害者の年齢、駅や医療機関までの距離、他の交通機関があるかどうかなど、様々な事情を総合的に考慮して判断されることになります。したがって、例えば、非常に重い怪我を負っており、駅やバス停が遠く他の交通手段を使いにくいような場合は、タクシー代の請求が認められ易いといえます。

そして、タクシーの利用が相当と認められなかった場合は、公共交通機関の利用料の範囲でのみ、交通費の請求が認められることになります。

以上のように、通院のために利用したタクシーの料金を加害者に請求できるかは、一概にはいえず、様々な事情を考慮して決まることになります。